介護用ユニットバスは、固定資産として減価償却ができる期間や故障せずに使用できる年数として、法定耐用年数が定められています。
介護用ユニットバスには、故障や破損せずに安全に使用できる期間、固定資産として減価償却できる年数は、一般的に6年(※) と法定耐用年数が定められています。介護浴槽は医療機器分類として、厚生労働省によって定められています。ただし、メーカーによって差異がみられるケースがあるため、メーカーや自治体に事前相談するようにしましょう。
一方、耐用年数は一般的に15〜20年(※) といわれています。ほとんどのユニットバスは、耐用年数よりも長く使用されているため、問題なく使用できていれば交換する必要性はないでしょう。日頃からの掃除やメンテナンスをしっかりと実施することで、長持ちできる設備といえます。
介護用ユニットバスの法定耐用年数は一般的に6年と定められていますが、使用頻度やメンテナンスの仕方によっては交換・改修設置をする必要があります。例えば、現在使用している介護浴槽が故障したり衛生面が悪くなったりした場合です。また、利用者の介護度が変わってしまい、現在利用している浴槽が適さなくなったときも、交換のタイミングとなるでしょう。
さらに、ユニットバスに対する補助金や助成金の利用期間や、リースの契約期間などの契約による問題、予算が不足してしまい、管理ができない状態になった場合などもあります。このような状況では、法定耐用年数の6年よりも前に交換するケースがあるでしょう。
一方で、メンテナンスや掃除をしっかりと実施し、漏水や老朽化による破損などがみられない場合は、長く使用できる場合もあります。とはいえ、老朽化による故障のリスクも考え、法定耐用年数を交換の目安として、タイミングを考えてみるのも良いでしょう。
また、このサイトでは、施設別に介護用ユニットバスのメーカーを紹介しています。買い替えを考えている方は、今の利用者の身体状況や施設の状態に合った製品を見つける参考にしてみてください。
介護用ユニットバスは、一般的に6年の法定耐用年数が定められており、破損や故障なく安全に使用したり、減価償却できる固定資産として取り扱われています。日頃の掃除やメンテナンスを徹底すれば、長期間使用することができる設備です。適切なタイミングで買い替えを考えてみましょう。
当メディアでは、「軽~重度者の幅広い対応が必要な施設向け」、「自立支援を促す施設向け」、「障がい者への目配りが必要な施設向け」の3つに分けて、おすすめの介護用ユニットバスメーカーを紹介しています。各メーカーや製品の特徴を掲載していますので、ぜひ参考にしてみてください。
RECOMMENDED
施設に合った介護用ユニットバスを導入するには、利用者の介護レベルに合ったものを選ぶ必要があります。施設や利用者の身体状況に合わせて、メーカーを3社ピックアップしていますので、特徴や強みをチェックしてみてください。
軽~重度者の幅広い
対応が必要な施設向け
画像引用元:積水ホームテクノ 公式HP
(https: //wells.sekisui-hometechno.com/)
可変できるレイアウトと、移動・洗体から入槽まで乗り換え不要なリフトにより、介護度が徐々に上がった場合でも、利用者・介助者双方の負担を軽減します。
自立支援を促す
施設向け
画像引用元:パナソニック 公式HP
(https: //sumai.panasonic.jp/bathroom/aqua_heart/)
要介護のレベルが低い方の自立支援に特化した構造のユニットバス。高さ40cm、ふち幅6cmで跨ぎやすくつかみやすい浴槽で自立を促進。
複数人の同時入浴で
目配りが必要な施設向け
画像引用元:ダイワ化成 公式HP
(https: //www.daiwakasei.co.jp/products/systembath/kaigo_yutori/)
広めの浴室に大型浴槽や複数の浴槽を設置し、多人数の同時入浴に対応。障がい者のグループホームで常に複数名を見ながら介助できるため、効率化を叶える。